ジャニー喜多川氏による性加害の告発でかなり揺れ動いているジャニーズ事務所ですが、今後はどうなるのでしょうか？
2023年8月30日に外部の専門家チームが公表した性加害の報告書には、藤島ジュリー社長の退任を求める内容が記載されており
実際に2023年9月5日付で藤島ジュリーさんは社長を退任しています。
また、体制の変更や企業CMのジャニーズタレント出演見合わせなども相まって
もしかしてジャニーズ事務所が倒産してしまうのではないかという噂も出ています。
本当にジャニーズ事務所は倒産してしまうのでしょうか？
気になるジャニーズ事務所の今後について予想してみました。
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ジャニーズ事務所の社長に東山紀之さんが就任されました。
東山紀之さんについてはこちらにまとめているので、良ければ合わせて読んでみてくださいね！
ジャニーズ事務所は今後どうなるの？
まずはジャニー喜多川氏による一連の性加害報告を受けて、ジャニーズ事務所は今後どうなるのかをまとめてみました。
性加害に対する謝罪と被害者への金銭的補償をする
外部調査団による報告書には被害を受けた人たちに対して速やかに救済措置制度を構築する必要があると書かれています。
今回、多数のジャニーズ Jr.がジャニー氏から性加害を受けており、ジャニーズ事務所は、直ちに、ジャニー氏の性加害の被害者に対し、被害回復のための適切な補償をする被害者救済措置制度を構築して、性加害の被害を受けた被害者との対話をすみやかに開始する必要がある。
引用元：報告書
この救済措置制度は、被害者からの申告に基づいて補償金の金額も検討すべきということが書かれているため
まずは性加害に対する謝罪をしっかりと行った上で、被害者への金銭的補償を進めていくことになると思われます。
加害は何十年にも渡って行われてきており
すでに時効が成立しているような案件も多々ありますが
この金銭的補償は時効を考慮せず、かなり昔の案件であっても
対象とするべきだとされていました。
ジャニー喜多川氏が行っていたことであり、本人は亡くなっているとはいえ
ジャニーズ事務所が会社として正式な謝罪と被害者への誠意を見せるのは、ある意味当たり前の対応かもしれませんね。
2023/9/7追記
ジャニーズ事務所は2023年9月7日の会見で、被害者の補償を向き合っていくことを表明しました。
金額や方法については今後検討するとのことですが、補償をする方向性であることは明らかになりました。
社長を交代し体制立て直しを行う
ジャニーズ事務所はジャニー喜多川氏以降も一族で会社経営を行っているため、
意見が偏ってしまったり、不正が行われていても指摘できないような環境であったことが良くなかったと報告書で指摘をされています。
また、ジャニーズ事務所もその指摘を真摯に受け止め
藤島ジュリー社長が辞任し、新社長に東山紀之さんが就任することでジャニーズ事務所の社内体制を立て直しすることになりました。
2023/9/7追記
藤島ジュリーさんは社長は退任されていますが、取締役としてジャニーズ事務所には残っていますし、ジャニーズ事務所の株式を100%保有されています。
この点については、補償を進める上でスムーズであるからと判断したことと
藤島ジュリーさん自身は被害者救済以外の業務にはあたらないということを会見で説明しています。
社名を変更してジャニーズの看板を外す
ジャニーズ事務所はジャニー喜多川氏の名前が社名に入っており、性加害があったと認定された人の名前を看板に掲げている状態になっています。
「ジャニーズ」がある種のブランド名のようにはなっているのですが、
数多くの被害者を生み出してしまった張本人の名前が社名に入ったままだと
世間のイメージはかなり悪くなってしまいます。
不祥事により一度世間の信頼を失ってしまった会社が社名を変更した有名な例は、雪印メグミルク（旧：雪印乳業）です。
社名変更は短期で対応できるものではないため、年内などの対応にはならないとは思いますが
近い将来社名を変更し、ジャニーズの看板を外すことで企業イメージの回復を目指すのではないでしょうか。
2023/9/7追記
2023年9月7日の会見で、社名は変更しないということが明らかになりました。
会見ではジャニー喜多川氏を強く批判する言葉を使っていたものの、社名はそのままという点に関して
「世界にはヒトラー株式会社という会社はない」という批判をされる事態になりました。
会見では社名変更に関しては検討の余地があるとしていましたが、まだ方向性は決まっていないようでした。
ジャニーズ事務所がやばい？
世間ではジャニーズ事務所が倒産しそうでやばいのでは？と噂になっています。
まず、被害者の補償金が多額になることが見込まれるため、ジャニーズ事務所の支払い能力を疑問視する声があるようです。
また2023年9月7日に行われた会見でも、身内と言っても過言ではない東山紀之さんの社長就任や
藤島ジュリー前社長が取締役として会社に残っていることから、体制がほぼ変わらなくて
世間からの信用を取り戻したとは言い切れません。
さらには追い打ちをかけるように各企業がジャニーズ事務所の所属タレントとのCM打ち切りなどを表明していますよね。
ジャニーズ事務所がやばいと言われる理由
- 体制がほぼ変わっていないため、世間の信用を取り戻せていない
- CM打ち切りで事務所の収入が減ると思われる
- 多額の補償金を抱えることになる
→結果として倒産の可能性が否めず、ジャニーズ事務所がやばいと言われている！
果たして世間の噂の通りジャニーズ事務所は倒産してしまう可能性が高いのでしょうか？
ジャニーズ事務所が倒産することは100%ない理由
しかし当サイトでは、ジャニーズ事務所が倒産することは100%ありえないと考えています！
一体なぜ倒産する可能性はないと言えるのでしょうか？
ジャニーズ事務所の推定資産価値は1000億円もあるから
実はジャニー喜多川氏もメリー喜多川氏も相当なやり手だったそうで、推定資産価値が1000億円もあるそうです！
本社ビルは推定価値が100億円以上もあるのだとか…！
本社ビルは2018年まで、資本金1億円の大手レコード会社「ソニー・ミュージックエンタテインメント」の本社だった。現在の資産価値は推定100億円以上。芸能事務所で一番立派な本社ビルである。
引用元：デイリー新潮|ジュリー社長辞任で資産1000億円「ジャニーズ事務所」の今後は…新社長選びは2つのパターンが想定
その他にもジャニーズ事務所にはこんなに資産があると言われています！
- 都内に8つのビル
- 劇場
もちろんこれまでのジャニーズタレントたちの貢献による印税収入もあるはずです。
1000億円の資産を上手く運用すれば、補償金を支払いつつ会社としては倒産せずにやっていけるのではないでしょうか。
藤島ジュリーさんが100%の株式を保有したままであるのも
こうした金銭運用の面を柔軟に対応できると判断したのかもしれません。
補償金は約100億円で支払い可能だから
今回明らかになった性被害を受けた方にはジャニーズ事務所から補償金が支払われると思われます。
もちろん被害の内容や期間によって金額は変動するとは思うのですが、
最近ですと茨城県立高校で教師による生徒への性加害に対し1580万円の賠償金支払い命令を言い渡した判決がありました。
ジャニーズ事務所での被害者は数百人単位だと言われています。
仮に500人に16000万円を支払うとすると、合計金額は80億円です。
ここから膨れ上がる可能性も含めると100億円にもなるという試算もあるようですが、ジャニーズ事務所の資産価値を考えると十分に支払える金額です！
真摯に被害者に向き合って救済対応をするのであれば、不動産を売りはたいてでも補償金を出すはずです。
補償金を支払った後でもまだジャニーズ事務所には資産は十分残っていることが考えられるので、ジャニーズ事務所が倒産してしまうことはないでしょう。
倒産すると被害者救済の責務を果たせないから
もしジャニーズ事務所が倒産してしまうことになると、被害者への救済措置が中断してしまう可能性があります。
外部調査団による報告書でも被害者への謝罪と救済措置をしっかりと対応するよう求められているため
会社を倒産させて被害者への責務を果たさないことになれば世間が許さないでしょう。
またそんなことをしてしまえば、所属するタレントたちの”ブランド価値”にも傷がつくことになるため
易々と会社を倒産させることはせず、しっかりと被害者救済の責務を果たすのではないでしょうか。
タレントの移籍・独立でジャニーズ事務所の実質的解体は免れない
今回はジャニーズ事務所の今後について考察してみました。
倒産する可能性はないのですが、恐らくタレントの移籍や独立ラッシュは免れないと思います。
今回公になったジャニー喜多川氏による性加害だけでなく、事務所としての対応のまずさで
ジャニーズ離れする人たちも出ていることから、売れているタレントたちは自分の将来を考え別の事務所に移籍したり独立したりするでしょう。
また、滝沢秀明さんのTO BEでは大々的にオーディションを行っていますし、
K-POPも勢いが衰えることなく人気ですよね。
エンタメの世界に入りたいと思う子たちも、新たにジャニーズ事務所に入ろうと思うよりは
TO BEやK-POPの方がいいかもと考え、ジャニーズ事務所の人材発掘も難しくなるのではないでしょうか。
人気タレントが事務所を離れていき、次世代の人材も入ってこなければ
ジャニーズ事務所は実質的に解体してしまう状態になるでしょう。
日本のエンタメ界を背負っていた大企業であるだけに、今後どうなってしまうのか見守っていたいですね。
